離職防止は会社全体で取り組む

離職防止は企業にとって重大な課題になりますが、それが分かっていながらも実際にはうまく取り組めておらず社員の流出を止められていないケースもあります。

離職防止を考えるときに、その原因を探すことも重要になりますが、上層部が本気で取り組もうとしていると理解されていなければ効果が弱くなります。原因は様々ですが、環境や待遇などに問題があり、大事に扱われていないことに不満を感じているので、本当に改善を考えていると伝わるようにしましょう。

上層部が現場を直接見られない職場環境であれば実態を掴むのが難しく、現場の人間でなければ社員の不満を正確に把握するのは困難です。従って、会社全体で同僚の様子を見て悩んだりしていないか汲み取れる仕組みがあると良いです。例えば人によってはコミュニケーションを取るのが苦手であり、自分の考えを伝えられないでいる場合があります。このようなときに不満の声がないから問題がないとするのではなく、仕事の仕方を見て意欲が低下していないか判断したり、声をかけて聞き取りをすることが重要です。

労働時間の管理に関しても、タイムカードの記録上では適正になっていても実際には家に持ち帰らせるサービス残業が発生しているケースがあるので注意します。何か問題があるときにはそれを相談できるように、窓口を設置することが離職防止のために必要なことです。本人だけでなく、その周囲でも問題があると感じたときには申告できる体制になることが望ましいです。

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