給与計算で覚えておくべき控除の項目

給与計算の仕事をしていくと、控除の項目が多いことに気づかされます。

普通、給与というのは、総支給額から税金などが引かれたものが労働者に手渡る仕組みになっています。なので、どれくらい控除されるかによって、手取り額が決まっていきます。控除の中にはいくつか種類があり、厚生年金や健康保険などの社会保険、所得税や住民税といった税金の類、そして、その他控除という形となります。この中で、社会保険や税金は所得によって変わり、税率も変わってくるため、そのあたりの計算が大変になっていきます。そのため、給与計算ソフトなどを用いて計算する必要が出てきます。

一方、その他控除というものは、会社で天引きするものなので、具体的に額が決まっているものが多いです。例えば、社宅費、団体で加入している生命保険、親睦会費、労働組合の組合費などが該当します。これらを控除する場合、会社側は勝手にすることはできず、労働組合との労使交渉が必要となり、労使協定を結ぶことになります。なので、なんらかの控除を会社側が行う場合には所定の手続きをとる必要があるのです。

給与計算においてこの部分で間違いをしてしまうと、とても厄介なことになるので、入力ミスなどのイージーなミスは避けないといけません。勤怠データの確認、業績データのチェック、各種手当て、控除額の計算、台帳の作成、振込みなど給与計算においてはやることがたくさんあります。そうした作業を効率よくしてくれるのが給与計算ソフトなのです。

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